FP3級 学習ツール

住宅ローン返済シミュレータ

借入額・金利・返済年数を入力すると、元利均等返済・元金均等返済の月返済額・総返済額・利息合計を即計算。FP3級の不動産分野・住宅ローン論点の理解にも。

万円
%

元利均等返済

毎月の返済額
総返済額
うち利息合計

元金均等返済

初回の返済額
最終回の返済額
総返済額
うち利息合計

※ 計算は毎月返済・ボーナス払いなし・繰上返済なし・金利一定として概算しています。実際の金融機関の試算とは諸費用・端数処理で若干差が出る場合があります。

使い方(10秒で計算結果)

  1. 借入額(万円)を入力 — 例: 3,000万円なら「3000」と入力。
  2. 年利(%)を入力 — 変動0.3〜0.5%、10年固定1.0〜1.5%、フラット35で1.7〜2.0%が目安。
  3. 返済期間(年)を入力 — フラット35は最長35年、銀行の住宅ローンも35年が一般的。
  4. 結果が即時表示 — 元利均等・元金均等の月返済額・総返済額・利息合計が並列表示されます。

入力値が変わるたびに即計算。スマホでもPCでも同じように動き、登録・インストール不要・完全無料です。

元利均等返済と元金均等返済 — どちらを選ぶべき?

元利均等返済の特徴

毎月の返済額(元金+利息)が完済まで一定になる方式です。家計管理がしやすく、ライフプラン上の支出予測も立てやすいため、日本の住宅ローンでは圧倒的にこちらが主流です。デメリットは、初期の返済額のうち利息の比率が大きいため、元金の減りが遅く、総返済額(利息合計)が元金均等よりやや多くなることです。

元金均等返済の特徴

毎月の元金返済額が一定で、利息は「残元本 × 月利」で月ごとに減っていく方式です。初回の返済額が最も大きく、毎月少しずつ減っていきます。総返済額(利息合計)は元利均等よりも少なくなるため、「初期負担に耐えられて総返済額を減らしたい」場合に向きます。ただし、借入時の年収審査で「初回返済額」を基準にされる金融機関が多いため、借入可能額が元利均等より少なくなることがあります。

数字で比較してみよう

例: 3,000万円・年利1.5%・35年返済の場合、元利均等は毎月約9.2万円・総返済約3,857万円、元金均等は初回約10.9万円→最終約7.2万円・総返済約3,790万円。総返済額は元金均等の方が約67万円少ないですが、初期の月返済額は約1.7万円高くなります。実際の数字は本ツールで自由にシミュレーションしてみてください。

FP3級でよく出る住宅ローンの論点

  • 元利均等と元金均等の特徴比較 — 月返済額・総利息・初期負担の違いを問う問題が頻出。
  • フラット35 — 全期間固定金利、住宅金融支援機構と民間金融機関の提携、最長35年・最大8,000万円。
  • 住宅ローン控除 — 借入残高 × 0.7% が13年間(認定住宅で借入限度4,500万円・控除額最大31.5万円/年)。
  • 繰上返済の2方式 — 「期間短縮型」は利息軽減効果が大きい、「返済額軽減型」は月々負担軽減。
  • 変動金利の5年ルール・125%ルール — 金利が上がっても5年間は返済額が変わらず、変更後も従前の125%が上限(ただしルールが無い銀行も増加)。

よくある質問(FAQ)

Q. 元利均等返済と元金均等返済の違いは?

A. 元利均等は毎月の返済額が一定(元金+利息の合計が固定)。元金均等は毎月の元金返済額が一定で、利息は残元本に応じて月ごとに減るため、初回が最大・最終が最小になります。総返済額は元金均等の方が少なくなる傾向ですが、初期負担が重くなるため家計予測の立てやすさでは元利均等が有利です。

Q. 金利は何%で計算すればいいですか?

A. 2026年現在、変動金利は0.3〜0.5%、固定10年は1.0〜1.5%、フラット35(全期間固定)は1.7〜2.0%程度が目安です。実際の借入金利は金融機関・属性・物件で変動するため、複数の金利で試算して幅を持って判断するのがおすすめです。

Q. ボーナス払いも計算できますか?

A. 現行バージョンは「毎月返済のみ・全額同条件」で計算しています。ボーナス併用払いは複雑な計算になるため、まずは毎月返済額の上限を把握してから金融機関で詳細試算するのがおすすめです。

Q. 繰上返済の影響は計算できますか?

A. 現行バージョンは繰上返済なしの単純計算です。一般論として「期間短縮型」の繰上返済は利息軽減効果が大きく、「返済額軽減型」は月々の負担軽減効果が大きい、という違いがあります。FP3級でも頻出論点です。

Q. 計算結果はFP3級の試験対策に使えますか?

A. はい。FP3級の不動産分野で住宅ローンの計算方式・金利と返済額の関係は頻出です。本ツールで「金利を1%上げると月返済額がどう変わるか」「返済期間を5年延ばすと総利息がどう増えるか」などを実際に動かすと、計算式の理解が定着します。

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