簿記3級 仕訳問題100問｜無料の一問一答ドリル（解答・解説付き）

現金が増加したので借方に「現金」50,000円、商品を売り上げたので貸方に収益の「売上」50,000円を計上する。三分法では商品販売時の収益は売上勘定で処理する。

事務用消耗品の購入は費用なので借方に「消耗品費」8,000円、普通預金が減少したので貸方に「普通預金」8,000円を計上する。

小切手を振り出して現金化したので、当座預金が減少し現金が増加する。借方に「現金」100,000円、貸方に「当座預金」100,000円を記入する。自己振出小切手による現金化は当座預金の減少として処理する。

普通預金を引き出して現金化したので、現金（資産）が増加し普通預金（資産）が減少する。借方に「現金」60,000 円、貸方に「普通預金」60,000 円を計上する。

現金を普通預金に預け入れたので、普通預金（資産）が増加し現金（資産）が減少する。借方「普通預金」200,000 円、貸方「現金」200,000 円。

預金利息の入金は収益の「受取利息」で処理する。借方に「普通預金」1,000 円、貸方に「受取利息」1,000 円を計上する。

決算時、当座預金の貸方残高（マイナス残高）は負債「当座借越」へ振り替える。借方「当座預金」で貸方残高を解消し、貸方「当座借越」40,000 円を計上する。

売掛金を現金で回収したので、現金（資産）が増加し売掛金（資産）が減少する。借方「現金」70,000 円、貸方「売掛金」70,000 円。

買掛金 100,000 円の減少と振込手数料 500 円（費用）を借方に計上し、普通預金の減少合計 100,500 円を貸方に計上する。

決算時の現金実査で過剰が判明し、原因不明のまま決算を迎えた場合、収益の「雑益」へ振り替える。借方「現金」2,000 円、貸方「雑益」2,000 円。

三分法により商品仕入は借方「仕入」200,000円で処理する。代金は後払い（掛け）なので貸方に負債の「買掛金」200,000円を計上する。

クレジット売上は信販会社に対する債権なので「クレジット売掛金」で処理する。手数料 150,000×4%=6,000 円を「支払手数料」として借方に計上し、差引 144,000 円をクレジット売掛金とする。貸方は売上 150,000 円。

売掛金が電子記録債権に振り替わったので、借方に「電子記録債権」80,000円、貸方に「売掛金」80,000円を計上する。債権の種類の振替取引であり、総資産額に変化はない。

商品の掛売上は借方に資産「売掛金」300,000 円、貸方に収益「売上」300,000 円を計上する。

買掛金が電子記録債務に振り替わったので、借方「買掛金」150,000 円、貸方「電子記録債務」150,000 円を計上する。債務の種類の振替で、総負債額に変化はない。

売掛金の振込回収により、普通預金（資産）が増加し売掛金（資産）が減少する。借方「普通預金」250,000 円、貸方「売掛金」250,000 円。

買掛金の支払により、負債「買掛金」が減少し、資産「普通預金」が減少する。借方「買掛金」180,000 円、貸方「普通預金」180,000 円。

電子記録債権が決済されて普通預金に入金されたので、借方「普通預金」80,000 円、貸方「電子記録債権」80,000 円を計上する。

売上返品は売上の取消なので借方「売上」30,000 円、売掛金の減額を貸方「売掛金」30,000 円で処理する。

信販会社からの入金によりクレジット売掛金が回収されたので、借方「普通預金」144,000 円、貸方「クレジット売掛金」144,000 円を計上する。

商品仕入は借方「仕入」120,000円、約束手形の振出は負債の発生なので貸方に「支払手形」120,000円を計上する。

手形を受け取った貸付は通常の貸付金と区別して「手形貸付金」で処理する。借方に資産「手形貸付金」500,000円、貸方に現金の減少 500,000円を計上する。

手形が満期で決済されたので、受取手形（資産）が減少し当座預金（資産）が増加する。借方に「当座預金」300,000円、貸方に「受取手形」300,000円を計上する。

約束手形の受取は資産「受取手形」の増加。借方「受取手形」250,000 円、貸方「売上」250,000 円を計上する。

手形の満期決済により、支払手形（負債）が消滅し当座預金（資産）が減少する。借方「支払手形」180,000 円、貸方「当座預金」180,000 円。

手形を振り出した借入は通常の借入金と区別して「手形借入金」で処理する。借方「普通預金」400,000 円、貸方「手形借入金」400,000 円。

買掛金（負債）が減少し、代わりに支払手形（負債）が増加する債務の振替。借方「買掛金」90,000 円、貸方「支払手形」90,000 円。

売掛金（資産）が受取手形（資産）に振り替わる取引。借方「受取手形」120,000 円、貸方「売掛金」120,000 円を計上する。

手形が満期決済で当座預金に入金されたので、借方「当座預金」250,000 円、貸方「受取手形」250,000 円を計上する。受取手形が消滅する。

手形貸付金の元本 500,000 円と利息 10,000 円の合計 510,000 円を普通預金で回収。借方「普通預金」510,000 円、貸方「手形貸付金」500,000 円と「受取利息」10,000 円。

商品引渡前に受け取った手付金は負債の「前受金」で処理する。借方に現金 20,000 円、貸方に前受金 20,000 円を計上する。商品引渡時に前受金を取り崩して売上を計上する。

商品受取前の内金支払は資産の「前払金」で処理する。借方に前払金 30,000 円、貸方に現金 30,000 円を計上する。商品受取時に前払金を取り崩して仕入を計上する。

商品受取により借方「仕入」80,000 円を計上。貸方は前払金 30,000 円を取り崩し、残額 50,000 円を買掛金として計上する。前払金は商品引渡により義務履行され、買掛金に振り替わる考え方。

商品引渡により売上 100,000 円が発生。前受金 20,000 円を取り崩し、残額 80,000 円を売掛金として借方に計上する。

内容不明の入金はいったん負債「仮受金」で処理する。借方「普通預金」50,000 円、貸方「仮受金」50,000 円。後日内容が判明した際に本来の科目へ振り替える。

出張前の旅費概算払いは内容未確定なので資産「仮払金」で処理する。借方「仮払金」80,000 円、貸方「現金」80,000 円。精算時に正しい科目へ振り替える。

仮受金の内容が判明したので、借方「仮受金」50,000 円で負債を消去し、貸方「売掛金」50,000 円で債権を減少させる。

仮払金 40,000 円を取り崩し、実際使用額 38,000 円を旅費交通費、返却額 2,000 円を現金として借方に計上する。

敷金・保証金の差入は返還請求権として資産「差入保証金」で処理する。借方「差入保証金」200,000 円、貸方「普通預金」200,000 円。

従業員のために一時的に支払った金額は資産「立替金」で処理する。借方「立替金」15,000 円、貸方「現金」15,000 円。

固定資産の取得原価には購入代価に付随費用（据付費など）を含める。備品 310,000 円（=300,000+10,000）を借方に計上。商品以外の後払いなので貸方は「未払金」310,000 円。

備品の帳簿価額は 600,000-360,000=240,000 円。売却価額 200,000 円との差 40,000 円は固定資産売却損となる。借方に累計額と未収入金、売却損を計上し、貸方で備品の取得原価 600,000 円を消去する。

定額法の減価償却費は（取得原価-残存価額）÷耐用年数=400,000÷5=80,000 円。間接法のため貸方は「備品減価償却累計額」80,000 円。

固定資産の取得原価には付随費用（仲介手数料など）を含める。建物 5,100,000 円（=5,000,000+100,000）を借方に計上し、貸方に現金 5,100,000 円を計上する。

土地の購入は借方に「土地」3,000,000 円、普通預金の減少を貸方に「普通預金」3,000,000 円で処理する。土地は減価償却を行わない。

帳簿価額 800,000-500,000=300,000 円。売却価額 400,000 円との差額 100,000 円は固定資産売却益。借方に累計額と現金、貸方に備品と売却益を計上する。

通常の維持修繕費用は費用「修繕費」で処理する。借方「修繕費」50,000 円、貸方「現金」50,000 円。資本的支出の場合は建物勘定で資産計上する。

720,000÷6=120,000 円。間接法なので貸方は「車両運搬具減価償却累計額」120,000 円を計上する。

帳簿価額＝500,000−200,000＝300,000 円。売却価額 250,000 円との差額 50,000 円は固定資産売却損。借方に累計額・現金・売却損を計上し、貸方で車両運搬具の取得原価 500,000 円を消去する。

固定資産の取得に要する登記費用は付随費用として取得原価に含める。建物 2,050,000 円（=2,000,000+50,000）を借方、普通預金 2,050,000 円を貸方に計上する。

給料総額 300,000 円を借方に計上。貸方は源泉所得税「所得税預り金」15,000 円、社会保険料「社会保険料預り金」30,000 円、差引支給額 255,000 円の普通預金を計上する。

預り金の納付により負債が消滅するので借方に「所得税預り金」15,000 円、現金の減少を貸方に「現金」15,000 円で計上する。

健康保険料は従業員負担分と会社負担分に分かれる。従業員負担分 30,000 円は「社会保険料預り金」の取崩、会社負担分 30,000 円は「法定福利費」として借方に計上し、合計 60,000 円を普通預金で支払う。

給料の支給は借方「給料」400,000 円、普通預金の減少を貸方「普通預金」400,000 円で処理する。

賞与も給料勘定で処理する（3級では給料で一括処理）。借方「給料」500,000 円、貸方「現金」500,000 円。

従業員への貸付は通常の貸付金と区別して「従業員貸付金」で処理する。借方「従業員貸付金」50,000 円、貸方「現金」50,000 円。

給料総額 500,000 円を借方に計上。控除額は預り金と立替金の回収、差引支給額 405,000 円を普通預金で計上する。立替金 20,000 円は貸方で立替金（資産）の減少として計上する。

従業員負担分（預り金の取崩）30,000 円と会社負担分（法定福利費）30,000 円を合わせて借方に計上し、現金 60,000 円を貸方に計上する。

従業員の研修費用は費用「研修費」で処理する。借方「研修費」40,000 円、貸方「現金」40,000 円。

役員への貸付は通常の貸付金と区別して「役員貸付金」で処理する。借方「役員貸付金」1,000,000 円、貸方「現金」1,000,000 円。

前期発生の売掛金の貸倒れは、貸倒引当金を取り崩して充当する。引当金残高 80,000 円は貸倒額 50,000 円を上回るため、全額を引当金で処理する。貸倒損失は計上しない。

当期発生の売掛金には貸倒引当金が設定されていないため、全額を「貸倒損失」として借方に計上し、貸方で売掛金を消去する。

過年度に貸倒処理した債権を当期に回収した場合は「償却債権取立益」（収益）で処理する。借方に現金 20,000 円、貸方に償却債権取立益 20,000 円を計上する。

前期発生分の貸倒は、まず引当金で充当し、不足分を貸倒損失とする。引当金 50,000 円＋貸倒損失 30,000 円＝80,000 円を借方に計上し、貸方で売掛金 80,000 円を消去する。

前期発生の受取手形も売掛金と同様、貸倒引当金から取り崩す。引当金残高 100,000 円は貸倒額 30,000 円を上回るので全額引当金で処理。借方「貸倒引当金」30,000 円、貸方「受取手形」30,000 円。

当期発生分には引当金が設定されていないため、全額「貸倒損失」で処理する。借方「貸倒損失」25,000 円、貸方「受取手形」25,000 円。

過年度に貸倒処理した債権の回収は「償却債権取立益」で処理する。借方「普通預金」15,000 円、貸方「償却債権取立益」15,000 円。

設定必要額＝（500,000+300,000）×2%＝16,000 円。引当金残高 10,000 円との差額 6,000 円を繰入する。借方「貸倒引当金繰入」6,000 円、貸方「貸倒引当金」6,000 円。

設定必要額＝400,000×2%＝8,000 円。引当金残高 12,000 円の方が大きいので、超過額 4,000 円を戻入する。借方「貸倒引当金」4,000 円、貸方「貸倒引当金戻入」4,000 円。

前期発生の電子記録債権の貸倒も、貸倒引当金の対象であれば引当金で取り崩す。借方「貸倒引当金」45,000 円、貸方「電子記録債権」45,000 円。

設定必要額 1,000,000×2%=20,000 円、現在の引当金残高 5,000 円との差額 15,000 円を補充する。借方「貸倒引当金繰入」15,000 円、貸方「貸倒引当金」15,000 円を計上する。

売上原価を仕入勘定で算定する場合、期末商品棚卸高は仕入勘定から繰越商品勘定へ振り替える。借方「繰越商品」120,000 円、貸方「仕入」120,000 円。これにより仕入勘定残高が売上原価となる。

決算時の現金実査で不足が判明し、原因不明のまま決算を迎えた場合、費用の「雑損」へ振り替える。借方「雑損」3,000 円、貸方「現金」3,000 円。

売上原価を仕入勘定で算定する場合、期首商品棚卸高を繰越商品勘定から仕入勘定へ振り替える。借方「仕入」80,000 円、貸方「繰越商品」80,000 円。「しいくり」の部分。

当期の費用のうち翌期分を繰り延べる処理。借方に資産「前払費用」12,000 円、貸方で費用「保険料」を減額する 12,000 円。

当期の収益のうち翌期分を繰り延べる処理。借方で収益「受取家賃」を減額する 20,000 円、貸方に負債「前受収益」20,000 円。

当期に属する費用で未払のものを見越計上する。借方に費用「支払家賃」15,000 円、貸方に負債「未払費用」15,000 円。

当期に属する収益で未収のものを見越計上する。借方に資産「未収収益」3,000 円、貸方に収益「受取利息」3,000 円。

期末の収入印紙未使用分は資産「貯蔵品」へ振り替え、費用「租税公課」を取り消す。借方「貯蔵品」8,000 円、貸方「租税公課」8,000 円。

法人税等 150,000 円を借方に計上し、中間納付で計上していた仮払金 60,000 円を取り崩し、残額 90,000 円を未払法人税等（負債）として貸方に計上する。

誤った仕訳の消耗品費（借方）を相殺するため貸方に消耗品費 50,000 円、正しい借方勘定の備品 50,000 円を計上する。現金勘定は誤仕訳でも正しく記入されているため訂正不要。

誤仕訳（借方 売掛金 10,000 / 貸方 現金 10,000）を取消し、正しい仕訳（借方 現金 10,000 / 貸方 売掛金 10,000）を行うためには、借方現金 20,000、貸方売掛金 20,000 とする（2 倍仕訳で取消と訂正を同時に行う）。

金額誤りの訂正は差額分のみ追加仕訳すれば足りる。正しい金額 30,000 円と誤記帳 3,000 円の差額 27,000 円について、借方「買掛金」、貸方「普通預金」を追加計上する。

貸方の科目誤り。誤仕訳で貸方に計上された売掛金を借方で取り消し（売掛金 40,000）、正しい買掛金を貸方に計上（買掛金 40,000）する。借方の仕入は正しいので訂正不要。

誤って計上された社会保険料預り金を借方で取り消し（5,000）、正しい所得税預り金を貸方に計上（5,000）する。振替訂正仕訳。

貸借逆の訂正は 2 倍仕訳で一気に取消と訂正を行う。借方「普通預金」200,000 円、貸方「現金」200,000 円。

未仕訳の場合は、正しい仕訳をそのまま計上すればよい。借方「備品」80,000 円、貸方「現金」80,000 円。

誤った費用勘定（通信費）を貸方で取り消し、正しい費用勘定（消耗品費）を借方に計上する。現金は正しく処理されているので触らない。

正しい金額 50,000 円と誤記帳 5,000 円の差額 45,000 円を追加計上する。借方「現金」45,000 円、貸方「売上」45,000 円。

誤って資産計上された建物を貸方で取り消し、正しい費用科目「修繕費」を借方に計上する。現金は正しく処理されているので触らない。

小切手振出による小口現金の補給は、借方「小口現金」30,000 円、貸方「当座預金」30,000 円で処理する。定額資金前渡制度では使用額と同額を補給するのが特徴。

収入印紙は購入時・使用時に費用の「租税公課」で処理する。借方に租税公課 5,000 円、貸方に現金 5,000 円を計上する（期末未使用分は貯蔵品へ振替）。

事前に概算払いした仮払金 50,000 円を取り崩し、実際使用額 42,000 円を「旅費交通費」、返却額 8,000 円を「現金」として借方に計上する。貸方で仮払金を全額消去する。

借入金は負債「借入金」で処理する。借方「普通預金」1,000,000 円、貸方「借入金」1,000,000 円。

元本 500,000 円（借入金の減少）と利息 10,000 円（費用の支払利息）を借方に計上し、普通預金 510,000 円を貸方に計上する。

株式発行による出資金の受入は純資産「資本金」で処理する。借方「現金」2,000,000 円、貸方「資本金」2,000,000 円。

電気代・ガス代・水道代は費用「水道光熱費」で処理する。借方「水道光熱費」12,000 円、貸方「普通預金」12,000 円。

広告宣伝のための支出は費用「広告宣伝費」で処理する。借方「広告宣伝費」25,000 円、貸方「現金」25,000 円。

配当の決議は純資産「繰越利益剰余金」を減少させ、負債「未払配当金」を増加させる。借方「繰越利益剰余金」100,000 円、貸方「未払配当金」100,000 円。

繰越利益剰余金から配当分と利益準備金積立分の合計 110,000 円を借方に計上し、貸方に「未払配当金」100,000 円と「利益準備金」10,000 円を計上する。